新ＯＳウィンドウズ・セブンに向かって

　新しいＯＳであるセブン（Windous7）を、どんな風に導入するか思案していたが、大よそ構想は固まった。機器は増やさずに、ビスタの隣にパーティションを作成してそこにインストールすることにした。ブートマネージャーでビスタとセブンを切り替える。以前にも、ＭＥとＸＰで併存させていたことがある。
　新年からスタートするつもりであるが、まずは手始めにディスプレイを交換した。なんといままで１７インチのＣＲＴを使っていた。セブンにはマルチタッチがあるらしいから、ＣＲＴは不可である。最初のＰＣは９４年に購入したが、そのＣＲＴは７年後にダウンした。その頃は、液晶が出始めだったので見送り、再度同型のＣＲＴにした。９４年は高価だったが、０１年は安価だった。もうすぐダウンするだろうと期待(？)していたのに、全然故障せず８年が経過（そろそろ寿命だから強制的に引退を勧告）した。
　結局、１台のディスプレイ（マウス・キーボード）に、２台のＰＣ本体、３台のＯＳとなる。ＸＰは自動切替器で繋いでいる。ＸＰは陳腐だが性能がいいのでなかなか捨て難い。ディスプレイさんも大へんだね。３世代のＯＳがくるくる変更されるのだから、人間だったら目が回る。

ごみ箱アイコンが消えた／ビスタのディスクトップ

　ビスタのディスクトップ画面から、ごみ箱アイコンが消えた場合、復旧する手順は次の通りです。
　１.デスクトップ画面上で右クリック
　２.個人設定を選択
　３.個人設定画面の左上方「デスクトップアイコンの変更」を選択
　４.デスクトップアイコンの選択画面にあるごみ箱のマークにチェックを付しＯＫ
　（ほかにもコントロールパネルからデスクトップのカスタマイズに入り個人設定へ、以下同じ）

　昨晩はちょっと慌てた。立派なソフトを購入して、インストールを済ませ、やおら立ち上げようとして気付いた。デスクトップにごみ箱アイコンがない。幸いスタートメニューにはごみ箱があって、適当なファイルを削除したら、どんどん入っていくので機能はしていることが分かった。
　前日は問題がなかったので、システムの復元にトライした。新規インストールのためか「失敗」「失敗」が続く。アンインストールにもトライしたが、そのうち復元ポイントがなくなってしまった。夜も遅く仕方がないので、ＤＥＬＬのＨＰで、ビスタのＱ＆Ａを漁ってみたら、上記の回答に接した。世間にはいろんなトラブルがあるのに感心した。そういえば、「あとで個人設定からもとに直せます」のボックスが出たのを記憶している。
　これはビスタの不手際に近い。ＸＰから引き続き「ごみ箱をカラにする」はあるが、ビスタにはその２つ下に「削除」もある。「カラ」はファイル削除だが、「削除」はアイコンの削除になってしまう。時間に余裕のある方は、ここでごみ箱を右クリックしてみて下さい。そのあとキャンセルすればいいですから。
　こんなお粗末があって、ビスタはセブンに切り替えるのかとさえ思ってしまう。セブン導入につき下準備進行中。

ＪＡＬはＯＢの年金減額ありきで経営再建は不当

　ＪＡＬ再建問題については、今週中に企業年金の支給額を強制的に減額する特別立法を柱とした支援策をまとめる見込みであるが、強制削減をめぐっては、「憲法の財産権の侵害に当たる」との指摘があるほか、受給権を守る立場の厚生労働省や内閣法制局との調整も必要。「憲法違反訴訟や行政訴訟を起こされたら勝てない」との慎重な声が根強い一方、「ＪＡＬを事実上の破綻企業とみなすことでクリアできる」との指摘もある。
　確かにＪＡＬは企業として破綻している。１１月中に少なくとも数百億円のつなぎ融資がなければ、年金減額あるなしにかかわらず倒産である。
　ＪＡＬの年金資産は４千億円を確保し、積立不足は３千９百億円であり、積立比率は５１％である。同業ＡＮＡの積立比率は３１％だから、この面では、ＪＡＬの方が健全と言えなくもない。名だたる大企業のＮＴＴや日立でさえ５１～５５％であり、ＪＡＬの年金財政は何ら問題はなく、このたびの経営破綻で年金受給者が困難を背負う理由はない。
　誤解しやすいのは、緊急融資２千億円が、いくらかでも積立不足３千９百億円の穴埋めに回るのではないかの疑念であるが、それは一切ない。すべては経常利益のために費やされる。そんな融資は行われない。あえて誤解し、年金減額を迫る悪質な手法もあるので注意したいものだが。
　積立不足は、５年ごとに見直しながら、長い期間で運営している。仮にも株式の高騰でもあれば一気に解決するもので、上位５０社のうち、４９社が積立比率は１００％以下であることを付記しておく。

金融機関の破綻に備えた課税や保険制度が必要

ブラウン英首相は７日、Ｇ２０財務相・中央銀行総裁会議で、国際展開する金融機関の破綻に備え「金融課税（通称トービン税）などＧ２０で国際的な仕組みを考えるべきだ」と述べた。好調時には少数の金融機関が巨額の利益を享受し、破綻時の損失は国民が負担するのは許容できないとする主張は全く同感。昨秋の金融危機で大手金融機関を救済するため相次ぎ公的資金を投入し、財政負担増に納税者の批判が高まったことによるが、当然のことではないだろうか。
　ツービッグ・ツーフェイル（大き過ぎてつぶせない）と見越してタカを括り、復調すれば、ケロッとして高額配当を受け取るのは許されない。
　２日、米フロリダ州で開かれた米ＣＭＥグループが主催する国際金融会議で、日銀の西村副総裁は「各国中央銀行は、金融危機の際に大き過ぎてつぶせない金融機関に対し保険を提供した」「金銭および規制強化という形での保険料を大手金融機関から徴収すべき」と述べた。
　公的か私的かの違いだけである。個人には預金保険があるように破綻保険はあるべし。国際的に協調して実行する必要がある。　

官房機密費（内閣官房報償費）は元の木阿弥

　マイブログ＜2009.09.01＞に、「政権移行期にドタバタ、官房機密費は引き継ぐんだろうね」をアップしておいたが、実際に引き継ぎが行われた９月１７日に、平野官房長官は記者会見で「全く承知していない」と話した。機密費の存在自体を否定した形なので、前政権が使ってしまったのかと思っていた。ところが１１月５日になり、官房長官は内閣官房報償費（官房機密費）について「オープンにしていくことは考えていない」と述べ、首相も「私は一切触らない」と官房長官に委ねる考えを表明した。この結果、官房機密費は前政権同様の取り扱いで対応することとなっている。
　官房機密費は、情報公開法の対象外とされており、使用目的や金額なども明らかにされていない。毎年約１４億６千万円の予算が割り当てられ、ほぼ使い切られている。
　かねてから民主党は、機密費の不透明さに対して厳しい姿勢をとっていた。０１年には「機密費流用防止法案」を提出。これには「機密費支払記録書」を作成し、特に機密性の高いものは２５年、それ以外のものは１０年経過したら公開することを義務化したもので、進歩的なものであったが、このたびの発言などで、官房機密費については、政権交代が全く効果を発揮していないこととなった。
　普天間基地の問題同様、政権交代前の姿勢と大きく異なる側面だといえる。

ヤンキースの松井には敬遠がよく似合う

　０９年大リーグワールドシリーズは、ヤンキース対フィリーズによる第６戦が行われ、ヤンキースが７－３で勝利し、９年ぶり２７度目のワールドチャンピオンとなった。この試合で、ヤンキースの松井は「５番・ＤＨ」で先発出場し、先制２ランを含む３安打６打点（シリーズタイ記録）の活躍でチームを勝利に導いた。また、今ワールドシリーズの通算成績を１３打数８安打、打率６割１分５厘、３本塁打８打点の好成績とし、ワールドシリーズＭＶＰに輝いた。
　この試合、４番Ａロッドが、２度敬遠四球を受けたが、５番マツイは２度とも適時打で、Ａロッドをホームに迎え入れた。
　ここで思い出すのは、９２年の第７４回全国高等学校野球選手権大会２回戦である。明徳対星稜戦において、明徳は、星稜の４番打者・松井を５打席連続して敬遠する作戦を敢行し、松井は一度もバットを振らせてもらえないまま星稜が２－３で敗退した（詳しくはウィキ「松井秀喜５打席連続敬遠」参照）。
　この試合、次打者は５打数０安打だったことも印象的。全国民的話題ともなり、一般国民の多くは敬遠策にブーイングだったが、野球関係者は冷静にありうる作戦としている。
　松井の場合、プロに進んでも「巨人の大４番」「ヤンキースの主軸」「シリーズＭＶＰ」と活躍を続けるので、ますます甲子園での５打席連続敬遠が目立つ。高校野球では、５打席のうち４打席が四球で、勝負した１打席が本塁打という例（浪商坂崎）もあり、冷静に考えたら、５打席連続敬遠もありかなと思えるようになってきている。
　ところで、本年で契約の切れる、ヤンキース松井の去就はどうなるのだろうか。人情的には残留があるかも知れないが、ビジネスライクにトレードだろう。楽天が５年目でＣＳシリーズに進出しても、原動力の一つノムラ監督は、契約通り退団だった例にも見る通り、ビジネスには人情は入り込めない。

タバコ１箱は５００円案から６００円案に値上げ幅アップ

　長妻厚労相は、１日、テレビ番組でたばこの増税について、欧州並みの金額にする必要があると述べた。１箱６００円を目指している。１０月までは、１本１０円の増税で１箱５００円になるだろうとされていた。この値上げ（１本１５円増税）が行われると、禁煙者が増え、消費量は落ち込むが、税収は増加する見込みで、財源不足には効果がある。
　日本学術会議の提言によれば、タバコ税の増税によるタバコ価格の引き上げは、税収を確保したまま、喫煙量や喫煙者数を減らす効果が期待できることは、世界共通の認識となっており、とりわけ購買力の弱い未成年者の喫煙率削減に効果をもたらすことは異論のないところとしている。
　また、喫煙は国民全体の医療経済問題であり、単に個人的嗜好の問題とみなすわけにはいかない。厚労省の報告書では、喫煙による社会的損失の合計は、約４兆９千億円と試算されている。民間の研究では、労働力の損失５兆8千億円を含めて、合計７兆３千億円と推計されている。いずれもタバコ税収を上回っている。
　いままで知らなかったのだが、ＷＨＯは、０３年に｢たばこ規制に関する世界保健機関枠組条約(略称｢たばこ規制枠組条約)を採択している。日本は０４年に批准しており、気候変動枠組条約と同様に喫煙率削減を目指す義務があることを教えられた。
　欧州の３０カ国のタバコ規制の取り組みを点数で評価したシステムに沿って、日本学術会議の委員が日本のタバコ規制対策状況を評価したところ、日本は欧州３０カ国との比較では、最下位に位置しており、脱タバコ社会実現度の最後進国であることが明らかになっている。
　愛煙家には受難の時代であるが、もともと喫煙の風習は、新大陸発見から世界中に拡散したそうだから、いずれは絶滅する風習であるはず。

五輪を広島市と長崎市で共同開催するプランは中止したほうがいい

　ニュースによれば、２０２０年の夏季五輪を広島市と長崎市で共同開催する五輪招致検討委員会が１０月３１日に発足した。オブザーバー的に他の複数都市も参加して、第１回会合が広島市で開催された。
　共同開催の可能性や、巨額の資金調達などの課題を検討し、来春までに正式に立候補するかどうかの結論を出す方針とのことであるが、被爆地での五輪開催となる以上、「非核・平和」指向が打ち出されるのは間違いない。これは、スポーツの政治利用とも受け止められ、米国などでは、いまだに原爆投下は正しかったとする傾向が多数派である状況から、広島、長崎の共同開催には問題含みと言わざるを得ない。
　もともと、１都市開催が原則で、財政負担の問題も大きい。両都市とも各自治体の意向があったわけではなく、どちらかといえば首長のトップダウンで事態が進展しており、やや勇み足だと思っている。
　広島市は過去にアジア大会を開催した実績はあるが、せいぜい４０カ国ぐらいの参加であり、五輪ともなれば２００カ国は予定しなければならず、宿泊施設だけでも能力を超えている。また、１６年の五輪招致に失敗した東京都は、招致費用が１５０億円も要し、その結果について「痛くも痒くもない」と豪語して問題となったことにも見るように、招致には巨額の資金が必要のようだ。その費用を五輪ではなく別の施策に振り向けたほうがいい。
　０８年北京、１２年倫敦、１６年リオとくれば、２０年はアジアの可能性も高いが、東京が再度立候補する可能性もあり、何よりも、理念で現実性で、広島、長崎の共同開催については、国内選考でも可能性は低い。早めに撤退し、「非核・平和」の理念は五輪とは別にアピールすることが望ましい。　

マイブログ１０月中のアクセス解析

　プロバイダの解析による１０月中のマイブログのアクセス数は１５５０、同訪問者数は１３０８、新規エントリはこの解析エントリを含めて１８本と、やや少なかったが、まずは平均的な月間記録だった。
　トップ１０には、９月以前のエントリばかりが並んだ。１０月エントリでは、「鞆の浦の景観を国民の財産と指摘した画期的な判決」がやっと１１位だった。ヒットがなかったこと、１３日から１０日間アップがなかったことなどが、最近の好調を持続できなかった理由になる。
　それでも１１月には、開設以来のアクセス数が９万を超える見込みとなり、来年前半には、１０万の大台を記録できる見通しとなった。

1 トップページ
2 運動会の騎馬戦における最近の傾向
3 ＮＨＫのＥＴＶ特集「蒙古襲来の衝撃」はよかった
4 「設え」と国語辞典
5 踏襲を「ふしゅう」と読むか
6 新型インフルエンザが拡大しワクチン接種をどうする
7 耳垢ゴロゴロ
8 ベトナムの梵鐘を世界に向けて再び鳴らしたい
9 ナント日本政府がオバマ政権の核政策転換を阻もうというのだ
10 ２００８年の世界と日本の平均気温

正当性のない米国のアフガン戦争は速やかに撤退を

　アフガニスタンの首都カブールで２８日、武装勢力の一団による襲撃があり、少なくとも国連職員６人が死亡した。米国防総省によると２７日、アフガニスタン南部での複数の路上爆弾攻撃で８人の米兵が死亡し、１０月のアフガンでの米兵死者は５５人となった。２００１年９月の戦争開始以来１カ月としては最悪。これまでの１カ月の米兵死者は、今年８月の５１人が最高で、今年になってからは２７０人を超え、アフガン戦争開始９年目で最悪の記録を更新し続けている。
　オバマ政権はアフガンへの増派戦略の検討をすすめているが、大統領はアフガン増派問題での結論を急がないことを示唆している。
　ところで、米国のアフガン攻撃の理由は何だったのか。イラク侵略は、「大量破壊兵器の保持」が理由だったが、のちに情報が誤りであったことが判明し、撤退を進めている（まだ米軍は残ってはいる）。アフガン攻撃については、普通、９１１テロの仕掛け人はビンラディンであり、アルカイダとともにアフガンに潜伏している、そして、アフガンのタリバン政権は彼らを匿っているので攻撃を開始したことになっている。
　「ビンラディンはテロとの関わりを一切否定している」「タリバンはテロ犯人がビンラディンである証拠があれば協力する用意があると述べた」。しかし、一切を無視して「不朽の自由作戦」を開始した。そして米国は、太平洋戦争より長く戦っている。米国のこの戦争は、正当性を欠き、国連の「紛争の平和的解決」にも反していた。
　なんら立証もせずに、引き起こした戦争を、オバマ政権が継続するのは「平和賞」に相応しくない。